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母子手帳はいつどこでもらう?申請方法と必要なものまとめ

妊娠が確定となりいよいよこれからマタニティライフの始まり!さて、まずは何をすべき?といえば、「母子手帳を受け取る」ことでしょう。
母子手帳は、妊婦さんの健康状態の管理や妊娠中の赤ちゃんの状態を記録していく健康記録のようなもので、出産後の育児においても数年間は使用することになります。

でも、母子手帳って一体どこでもらえるの?そして、いつのタイミングでもらうの?申請方法や必要なものって?そもそも母子手帳って何?など、いろいろと疑問が浮かんできますよね。

ここでは、母子手帳をいつ・どこで申請するのか、また申請に必要な書類や母子手帳のメリットなどを一挙にまとめました。また、筆者が実際に母子手帳をもらった時に受けた案内や書類なども併せてご紹介していくので参考にしてみてくださいね。

母子手帳とは

母子手帳とは、正式には「母子健康手帳」と言い、市区町村ごとに交付されます。母子手帳の内容は、基本的には下記のような項目です。(発行する市区町村によって多少の違いはあるかと思います)

妊婦や産婦人科の記入項目

母親・父親の育児のための情報

このように、母子手帳には妊娠や出産の経過だけではなく、子どもの小学校入学前までの健康状態や発育、予防接種の受診結果を一貫して記録していくことができます。また、子どもの年齢に応じた育児にまつわる情報も網羅されているのでしっかり熟読するとある程度の知識をつけることができるでしょう。とはいえ、端から端まで熟読している人の方が少ないかもしれませんね^^;

なぜ必要なの?

母子手帳は、妊娠した人が必ず持つものとして認識している人は多いと思いますが、なぜ必要なのか?までは理解していないことが多いですよね。

母子手帳は、産婦人科での毎回の健診時はもちろん、妊娠中の外出時・出産後の赤ちゃんとの外出時なども携帯した方がベターです。例えば、お出かけ中の妊婦さんの身体に異常が発生したときや、産後に赤ちゃんの様子がおかしいというときに、いつもとは違う病院に急きょ行く必要に迫られた場合、かかりつけの医師以外の医師や看護師が処置をすることになるかもしれません。

そんな時に、母子手帳があれば妊婦さんのこれまでの経過・状態や緊急連絡先など、いざというときに必要な情報がすぐにわかります。そうすれば、スムーズに適切な処置ができて、必要な人に連絡することができますよね。

一人の身体ではなくなった妊婦さん、守るべきものを抱えるママにはとっても重要な手帳なんです。

いつ・どこで受け取るのか

では、母子手帳はいつ・どこで受け取るのか詳しく解説していきます。

受け取る時期と場所

受け取る時期としては、「病院で妊娠確定の診断を受けたら」となります。私自身は、かかりつけの産婦人科の医師から「赤ちゃんの心拍が確認できたので母子手帳をもらってきてね」と言われました。
このように、通っている病院から受け取るタイミングを言われることが多いとは思いますが、もし言われなくても妊娠が確定し心拍が確認できたときには母子手帳をもらいに行きましょう。

母子手帳を受け取る場所は、ご自分の住民票がある地域の自治体です。私は東京都渋谷区に在住してましたので、渋谷区役所に受け取りに行きました。

また、受け取る際には、妊娠届を提出する必要があります。妊娠届は、産婦人科などで発行してもらうか自治体の窓口で書くの2パターンになるでしょう。

自治体の窓口で妊娠届を書く場合は、本人または代理人が必要事項を記載する必要があります。妊娠届には、マイナンバー(個人番号)・妊娠週数・出産予定日・妊娠の診断を受けた医療機関名・医師名の記入欄などがあります。そのため、窓口に行く際には、これらの情報がわかっている必要があります。そして、受け取る人の身分を確認できるものも必要です。

妊娠届は自治体のWebサイト上からダウンロード可能なケースもあるので、印刷して事前に記載したものをもっていくとスムーズかもしれません。お住いの自治体のWebサイトを確認してみてくださいね。

代理人でも受け取れるの?
妊婦さんによっては、「つわりが辛くて外出はなるべく控えたい」「仕事をフルタイムでしているため平日に時間を作るのが難しい」といったケースもあるでしょう。そんな時は、代理人(夫や両親 等)でも妊娠届の提出及び母子手帳の受け取りが可能になっています。下記で申請時に必要なものをまとめてますが、それに加えて代理人の身元確認ができるものも必要になってきます。
また、妊娠届の記載項目には妊婦の両親の生年月日や連絡先などを記載する項目もあるかと思うので、本人でないとわからないような項目については事前に聞いておくとスムーズです。

母子手帳の申請方法

申請方法は、各自治体によって多少異なるところがあると思うので、必ずご自身でもWebサイトや電話をするなどをして確認をした上で申請しましょう。申請に必要なものは、大きく分けてマイナンバー(個人番号)が確認できるものと身元の確認ができるものです。